NEWS

— 2026.0508

国際AIアワード「2026 Globee Awards for Artificial Intelligence」にて『ONLINE FACE®』がSilver Winnerを受賞

アカメディア・ジャパン株式会社(東京都中央区、代表取締役:菊池参)が提供する、AI本人認証・不正対策機能付きeラーニングシステム『ONLINE FACE®(オンラインフェイス)』が、国際AIアワード「2nd Annual 2026 Globee® Awards for Artificial Intelligence」において Silver Winner を受賞しました。

今回の受賞は、国家資格・法定講習・オンライン試験におけるAI本人認証および不正防止インフラとしての取り組みが高く評価されたものです。
『ONLINE FACE®』は、単なるeラーニングシステムを超え、「国家資格制度を支えるAI信頼インフラ」としての社会的意義と技術力が認められました。

■ 受賞概要

  • 受賞名:Silver Winner – 2026 Globee Awards for Artificial Intelligence
  • 受賞タイトル:AI-Powered Trust for National Certification System | ONLINE FACE®
  • 主催:Globee Awards

■ Globee Awardsについて

Globee Awards for Artificial Intelligenceは、米国のGlobee Awardsが主催する国際的アワードです。
AI・テクノロジー・サイバーセキュリティ・DXなどの分野で世界中の優れた企業・技術を表彰しており、IBM、Microsoft、SAP、Metaなど世界的企業も受賞実績を持ちます。

■ 代表コメント(アカメディア・ジャパン代表 菊池参)

「このたび、Globee Awards for Artificial IntelligenceにおいてONLINE FACEが国際的評価を受けたことを大変光栄に思います。

ONLINE FACEは、“国家資格・法定講習をオンラインでも安全・公平に実施できる社会インフラ”を目指して開発してきました。
AIによる本人認証や不正対策は、今後の教育・資格・公共分野において不可欠な技術です。

今回の受賞を励みに、日本発のAI認証技術として、より安心・信頼性の高いデジタルプラットフォームの構築と国内外への展開をさらに加速してまいります。」

 

— 2026.0419

【国家資格・試験のDX】『ONLINE FACE®』マルチデバイス連動型オンライン試験監視技術(特許技術)が複数メディアで取り上げられました。

アカメディア・ジャパン株式会社(所在地:東京都中央区、代表取締役:菊池参)が開発・運営を行う
『ONLINE FACE®』(オンラインフェイス)のマルチデバイス連動型オンライン試験監視技術(特許技術)が、
TBS・現代ビジネス・産経新聞、その他メディアにてにて紹介されました。

~オンライン試験/受講における厳格な本人確認と不正対策を実現し、遠隔評価の信頼性・公平性・再現性を担保する新たな技術基盤の構築を推進~

『ONLINE FACE®(オンラインフェイス)』とは

『ONLINE FACE®』は、世界初の独自AI特許技術により、オンライン環境下での本人確認と不正対策を自動で行えるeラーニングシステムです。各省庁の定める一定の基準を満たすことで、国家資格関連の法定講習や試験、また、工場や建設現場などの入構者教育や安全教育、社内研修のDX・オンライン化に幅広く採用されています。従来のような都度の開催セッティングや指導員の時間確保、並びに受講者の移動時間などもカットできるため、経費の削減と共に生産性の向上を総合的に図れるツールとしてもご活用いただけます。【公式ウェブサイト】https://onlineface.jp

 

『ONLINE FACE®』の主な特長

  • 独自AI技術による高精度・自動本人確認と不正対策
  • お申込み・決済・受講・試験・アンケート・デジタル修了証までを一括管理可能
  • 必要機能のカスタマイズ、既存システムとのCSV・API連携にも対応
  • 専用機器・専用アプリのダウンロード不要で導入が容易
  • 全国どこからでも受講可能で、地方在住者にも均等な学習機会を提供
  • 天候・災害・感染症等の有事にも安定運用が可能
  • 柔軟な受講環境が学習完了率と満足度を向上
  • 運営の効率化によるコスト削減とサービス品質の持続的向上
アカメディア・ジャパン株式会社 会社概要会社名:アカメディア・ジャパン株式会社所在地:東京都中央区築地5-3-3 築地浜離宮ビル設立日:2018年9月11日代表者:代表取締役 菊池 参資本金:10,000,000円事業内容:WEB・AIサービスの企画・開発・運営、コンサルティング、広告・PR業Webサイト:https://akamedia.jpアカメディア・ジャパンは政府が推進する超スマート社会(Society 5.0)の実現に向けて、先端デジタル技術や人工知能(AI)の研究・革新に努め、次世代に向けた付加価値の高い商品サービスの開発に努めてまいります。

— 2026.0320

ONLINE FACE®が日刊水産経済新聞に取り上げられました。「水産加工場などの人材育成拠点での研修や検定制度のDX支援」 独自特許技術によるAI認証で不正受講防ぎ、信頼性を確保!!

アカメディア・ジャパン株式会社(所在地:東京都中央区、代表取締役:菊池参)が開発・運営を行う
『ONLINE FACE®』(オンラインフェイス)が、水産加工場などの人材育成DX支援ツールとして、日刊水産経済新聞に取り上げられました。

https://www.suikei.co.jp/archives/99616 

 

~水産工場の現場教育DXを加速する次世代eラーニング~
AIによる本人確認と不正防止で、衛生・安全教育の信頼性を担保し、水産業界の人材教育課題を解決!!

『ONLINE FACE®(オンラインフェイス)』とは

『ONLINE FACE®』は、世界初の独自AI特許技術により、オンライン環境下での本人確認と不正対策を自動で行えるeラーニングシステムです。各省庁の定める一定の基準を満たすことで、国家資格関連の法定講習や試験、また、工場や建設現場などの入構者教育や安全教育、社内研修のDX・オンライン化に幅広く採用されています。従来のような都度の開催セッティングや指導員の時間確保、並びに受講者の移動時間などもカットできるため、経費の削減と共に生産性の向上を総合的に図れるツールとしてもご活用いただけます。【公式ウェブサイト】https://onlineface.jp

『ONLINE FACE®』の主な特長

  • 独自AI技術による高精度・自動本人確認と不正対策
  • お申込み・決済・受講・試験・アンケート・デジタル修了証までを一括管理可能
  • 必要機能のカスタマイズ、既存システムとのCSV・API連携にも対応
  • 専用機器・専用アプリのダウンロード不要で導入が容易
  • 全国どこからでも受講可能で、地方在住者にも均等な学習機会を提供
  • 天候・災害・感染症等の有事にも安定運用が可能
  • 柔軟な受講環境が学習完了率と満足度を向上
  • 運営の効率化によるコスト削減とサービス品質の持続的向上
アカメディア・ジャパン株式会社 会社概要会社名:アカメディア・ジャパン株式会社所在地:東京都中央区築地5-3-3 築地浜離宮ビル設立日:2018年9月11日代表者:代表取締役 菊池 参資本金:10,000,000円事業内容:WEB・AIサービスの企画・開発・運営、コンサルティング、広告・PR業Webサイト:https://akamedia.jpアカメディア・ジャパンは政府が推進する超スマート社会(Society 5.0)の実現に向けて、先端デジタル技術や人工知能(AI)の研究・革新に努め、次世代に向けた付加価値の高い商品サービスの開発に努めてまいります。

 

— 2026.0213

【重要なお知らせ】 ONLINE FACE®模倣品・類似品にご注意ください。

お客様・お取引様各位

平素より弊社「ONLINE FACE®」サービスをご利用いただき、誠にありがとうございます。

弊社アカメディア・ジャパンは、日本政府が推進する超スマート社会(Society 5.0)の実現に向けて、先端デジタル技術や人工知能AIの技術革新に努めると共に、次世代に向けた付加価値の高い商品サービスの開発を行っております。

さて、昨今、弊社「ONLINE FACE」製品の模倣品と思われる商品が、販売流通していることが確認されています。

また、弊社製品でない製品をあたかも同様の技術と思わせ販売する行為も見受けられております。

模倣品の製造・販売は、弊社の特許権、商標権及び著作権等の知的財産権を侵害し、また、不正競争防止法に抵触されうる違反行為であり、刑事訴追がされた場合は、裁判所の判断により懲役刑、罰金刑又はその両方を科される可能性もある犯罪行為です。弊社の有する知的財産権を侵害する行為並びに不正競争に該当する行為に対しては、弊社弁護士、弁理士とともに法律に基づいて厳しく対応していく所存でございます。

お客様におかれましても、弊社製品のご利用をご希望の場合は、これら模倣品に十分ご注意の上、ご導入いただきますようお願い申し上げます。

弊社はこれからも自社製品を通じ、お客様の一助となれますよう努めてまいりますので、引き続きご愛顧賜りますよう宜しくお願い申し上げます。

 

※ONLINE FACE製品に関しては、主に以下に例示する特許権・商標権など複数の知的財産権が存在します。

■ 日本(特許)
・特許第7773825号「プログラム、記憶媒体、及び監視システム」
・特許第7602842号「照合システム、照合方法、及び、コンピュータプログラム」
・特許第7594767号「照合システム、照合方法、及び、コンピュータプログラム」
・特許第7566359号「照合システム、照合方法、及び、コンピュータプログラム」
・特許第7321578号「オンライン学習システム」
・特許第7063508号「サーバ装置、オンライン学習システム、プログラム、及び記憶媒体」
・特許第6887710号「オンライン学習システム」
・特許第6837697号「オンライン学習システム」
・特許第6797388号「オンライン学習システム」

■ 日本(商標)
・商標登録第6471867号「ONLINE FACE」
・商標登録第6712027号「FACE BADGE」
・商標登録第6414104号「オンライン学科教習AUTO ACADEMY」
・商標登録第6414105号「オート・アカデミー」

■ アメリカ合衆国(特許)
・US Patent No. 12,314,811「照合システム、照合方法、及び、コンピュータプログラム」
・US Patent No. 12,438,875「サーバ装置、オンライン学習システム、プログラム、及び記憶媒体」
・US Patent No. 12,417,711「オンライン学習システム」

■ 大韓民国(特許)
・韓国特許第10-2734018号「サーバ装置、オンライン学習システム、プログラム、及び記憶媒体」

■ 台湾(特許)
・台湾特許第I887553号「サーバ装置、オンライン学習システム、プログラム、及び記憶媒体」
・台湾特許第I888613号「オンライン学習システム」

■ 中華人民共和国(特許)
・中国特許ZL202280043727.0「サーバ装置、オンライン学習システム、プログラム、及び記憶媒体」

— 2026.0119

【学校・教育機関のDX】教職員研修の負担を大幅に軽減─『ONLINE FACE®』が複数メディアで取り上げられました。

アカメディア・ジャパン株式会社(所在地:東京都中央区、代表取締役:菊池参)が開発・運営を行う
『ONLINE FACE®』(オンラインフェイス)が、学校・教育機関のDXツールとして、日経新聞・エキサイトニュース・朝日新聞デジタル、その他メディアにてにて紹介されました。

~ONLINE FACE®で対面研修からオンライン化へ、独自AI技術で研修の厳正性と透明性を確保。多忙な教職員でも効率的に受講できる環境を整備~

『ONLINE FACE®(オンラインフェイス)』とは

『ONLINE FACE®』は、世界初の独自AI特許技術により、オンライン環境下での本人確認と不正対策を自動で行えるeラーニングシステムです。各省庁の定める一定の基準を満たすことで、国家資格関連の法定講習や試験、また、工場や建設現場などの入構者教育や安全教育、社内研修のDX・オンライン化に幅広く採用されています。従来のような都度の開催セッティングや指導員の時間確保、並びに受講者の移動時間などもカットできるため、経費の削減と共に生産性の向上を総合的に図れるツールとしてもご活用いただけます。【公式ウェブサイト】https://onlineface.jp

『ONLINE FACE®』の主な特長

  • 独自AI技術による高精度・自動本人確認と不正対策
  • お申込み・決済・受講・試験・アンケート・デジタル修了証までを一括管理可能
  • 必要機能のカスタマイズ、既存システムとのCSV・API連携にも対応
  • 専用機器・専用アプリのダウンロード不要で導入が容易
  • 全国どこからでも受講可能で、地方在住者にも均等な学習機会を提供
  • 天候・災害・感染症等の有事にも安定運用が可能
  • 柔軟な受講環境が学習完了率と満足度を向上
  • 運営の効率化によるコスト削減とサービス品質の持続的向上
アカメディア・ジャパン株式会社 会社概要会社名:アカメディア・ジャパン株式会社所在地:東京都中央区築地5-3-3 築地浜離宮ビル設立日:2018年9月11日代表者:代表取締役 菊池 参資本金:10,000,000円事業内容:WEB・AIサービスの企画・開発・運営、コンサルティング、広告・PR業Webサイト:https://akamedia.jpアカメディア・ジャパンは政府が推進する超スマート社会(Society 5.0)の実現に向けて、先端デジタル技術や人工知能(AI)の研究・革新に努め、次世代に向けた付加価値の高い商品サービスの開発に努めてまいります。
1/7
  • 1
  • 2
  • 3